人が亡くなった知らせとして、
新聞のお悔やみ欄
に、氏名などが掲載されます。
この新聞の『お悔やみ欄』は、依頼をして始めて掲載されます。
もちろん、勝手に掲載されることはありません。
では、掲載の手続きはどのように進めるのでしょうか？
そこでこの記事では、新聞の『お悔やみ欄』の掲載方法やメリット・デメリットなどについて紹介していきます。
『葬儀費用が高過ぎた。。。』
『葬儀内容がイメージと違った。。。』
葬儀トラブルを回避するためには、葬儀の事前相談が最も有効！！
葬儀に不安がある方は、こちらをクリック
⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓
新聞のお悔やみ欄掲載方法｜ネットやLINEでの確認、無料掲載から有料掲載まで
新聞の『お悔やみ欄』（訃報掲載欄）とは、
故人の訃報
葬儀に関する情報
を掲載できる新聞の掲載スペースです。
具体的には、
故人の氏名
故人の住所
喪主の情報
通夜、葬儀・告別式の日時
葬儀会場の情報
などが掲載されます。
全国紙・地方紙ほとんどの新聞には、『お悔やみ欄』が設けられており、新聞社に依頼をすれば、無料で掲載してもらえます。
本当に掲載料は無料？死亡広告との違いは？
『お悔やみ欄』の掲載は無料です。
ですが、お悔やみ欄と似たものに、
死亡広告
というものがあり、『死亡広告』は有料です。
＊『死亡広告』は、黒枠広告やお悔やみ広告とも呼ばれます。
『お悔やみ欄』と『死亡広告』の違いは、
掲載料の無料・有料
記事の作成者
情報伝達の確実性
以上の3つだと言えるでしょう。
お悔やみ欄と死亡広告の違い【1】掲載料の無料・有料
まず1つ目の違いは掲載料です。
お悔やみ欄 ⇒ 無料
死亡広告 ⇒ 有料
なお、『死亡広告』の掲載料は、掲載サイズや全国紙か地方紙かなどで大きく異なります。
参考までに、大手新聞社の全国版だと、安くて数十万円～高くて数百万円になるでしょう。
地方紙でも安くて6万円～が多く、代理店によっては原稿料も発生します。
事前に確認しておくのが良いでしょう。
お悔やみ欄と死亡広告の違い【2】記事の作成者
2つ目の違いは、記事の作成者です。
『お悔やみ欄』は、必要情報を新聞社に伝え、新聞社がそのまま記事を作成します。
そのため、定型文となり、他の掲載者との違いはありません。
しかし『死亡広告』は、文章や構成をある程度オリジナルで作成することが可能です。
新聞社
広告代理店
葬儀社
などに依頼し、『死亡広告』の作成を進めていきます。
そのため、大勢の人に訃報や葬儀の予定を知らせる、会社の経営者や著名人が社葬などの大規模の葬儀を行う際『死亡広告』が選ばれます。
お悔やみ欄と死亡広告の違い【3】情報伝達の確実性
『お悔やみ欄』は無料掲載のため、訃報の掲載を新聞社が判断します。
そのため、必ず掲載されるとは限りません。
その点『死亡広告』は、遺族が広告枠を購入しているため、必ず掲載されます。
全く同じ内容の『お葬式』なのに、
A社 ⇨ 80万円
B社 ⇨ 120万円
C社 ⇨ 200万円
と、葬儀社によって非常に大きな葬儀費用の金額差があります。
葬儀費用に不安・疑問がある方は、下記をクリック！！
⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓
新聞お悔やみ欄への掲載方法
まず、人が亡くなったからといって、『お悔やみ欄』に勝手に掲載されることはありません。
必ず新聞社に掲載依頼を行い、『お悔やみ欄』への掲載がされるのです。
『お悔やみ欄』の掲載を希望する場合、
遺族が直接新聞社へ掲載申込
葬儀社が代理で掲載手続き
のどちらかで進めますが、ほとんどは葬儀社が代理で行ってくれます。
故人の氏名
故人の生年月日
故人の死亡年月日
満年齢
故人の住所
喪主の氏名
喪主の続柄
喪主の連絡先
葬儀会場と日時
などの情報を、新聞社に伝えます。
ちなみに現在の掲載の仕方としては、
一般的な掲載
家族葬で行うの掲載
家族葬で行ったの掲載（事後報告）
の3つを選択することが可能で、（2）家族葬で行う（3）家族葬で行ったの掲載では、葬儀会場や日時は掲載されません。
新聞にお悔やみ欄が掲載されるタイミングは？
新聞に『お悔やみ欄』が掲載されるタイミングは、喪主と掲載確認の連絡が取れたタイミングによって異なります。
一般的には、
15時前に掲載確認 ⇒ 翌日の朝刊
15時以降に掲載確認 ⇒ 翌々日の朝刊
となります。
＊喪主に掲載確認が取れないと掲載されません。
＊新聞社からの確認電話には、必ず出るようにしましょう。
昔は、お通夜当日の朝刊で記載されることが一般的でした。
ですが現在では、新聞を見る人も減り、亡くなってから葬式までの日時が空くようになったため、
葬式の2～3日前
には掲載するケースが増えた印象です。
また、「家族葬で行いました」の事後報告でも同じように、喪主が掲載確認の連絡が取れたタイミングによって異なります。
一般的には、葬儀の後日か2日後に掲載することが多い印象です。
お悔やみ欄のネット掲載やLINEでの情報登録
昔は、人が亡くなると必ず、新聞の『お悔やみ欄』に掲載していました。
ですが現在、ネットで情報を取得することが当たり前で、新聞を読まない人も多くなりました。
そのため、10代や20代の人達は、『お悔やみ欄』の存在自体を知らないのではないでしょうか？
そんな方達のために、最近は多くの新聞社が、紙媒体だけではなく、自社のホームページで訃報を掲載しています。
また、事前にLINE登録することで、毎朝『お悔やみ欄』の情報が届くサービスも提供されています。
参考までに、橙縁社が所在している茨城県のLINE登録を紹介しておきます。
『葬儀費用が高過ぎた。。。』
『葬儀内容がイメージと違った。。。』
葬儀トラブルを回避するためには、葬儀の事前相談が最も有効！！
葬儀に不安がある方は、こちらをクリック
⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓
新聞のお悔やみ欄に掲載するメリットは？
新聞自体を読む習慣がない人など、新聞に『お悔やみ欄』掲載する意味が分からない人もいるかと思います。
そこで、新聞に『お悔やみ欄』を掲載するメリットを紹介しましょう。
多くの人に訃報を知らせることができる
葬儀情報伝達の手間が省ける
お悔やみ欄掲載のメリット【1】多くの人に訃報を知らせることができる
『お悔やみ欄』掲載のメリットは、多くの人に訃報を知らせることができるという点です。
故人の人間関係を全て把握することは、家族とはいえ不可能ではないでしょうか。
新聞の『お悔やみ欄』掲載することで、遠方の人も含めた多くの人に、訃報を知らせることができます。
また、知らせたいけれど、連絡先が分からない人への伝達にもなり、直接的ではなくとも、人づてに訃報を知らせることも可能でしょう。
お悔やみ欄掲載のメリット【2】葬儀情報伝達の手間が省ける
昔は、親族や友人、知人に葬式の日時や会場を伝えるため、「死亡通知」を送付していました。
また、訃報を関係各所に手渡したり、回覧板やFAXで送ったりもしていました。
確かに、大規模な葬式であれば、上記のような段取りを現在も行いますが、家族葬や小規模な葬儀が一般的となった現在、新聞に『お悔やみ欄』掲載することで、伝達の手間が省けるという点もメリットだと言えるでしょう。
新聞のお悔やみ欄に掲載するデメリットは？
新聞の『お悔やみ欄』掲載では、無料で多くの人に訃報を知らせることができます。
ですが、デメリットと考えられる点もあります。
個人情報を不特定多数に知られてしまう
留守の時間帯を把握されてしまう
参列者が想像より増えてしまう可能性
お悔やみ欄掲載のデメリット【1】個人情報を不特定多数に知られてしまう
『お悔やみ欄』には、故人の情報はもちろん、喪主の情報も掲載されます。
そのため、不特定多数の人に個人情報を知られるリスクがある訳です。
特に、葬儀が終わった後に、
返礼品
仏壇や仏具
墓石や墓誌刻み
などの訪問セールスや電話、チラシの投函が急激に増える可能性があります。
必ず回避できる訳ではありませんが、住所などは市区町村までの掲載とし、番地など詳細な情報は掲載しないことが一般的です。
お悔やみ欄掲載のデメリット【2】留守の時間帯を把握されてしまう
これは、昔から言われていることですが、新聞の『お悔やみ欄』掲載することで、留守の時間帯を把握されてしまう可能性があります。
つまり、家が留守で空き巣被害の可能性が高まる危険性です。
確かに、通夜や葬儀・告別式の日時が掲載されることで、その時間帯家が留守であることは明白です。
強盗被害も増えている昨今、セキュリティ面から考えてもデメリットだと言えるでしょう。
お悔やみ欄掲載のデメリット【3】参列者が想像より増えてしまう可能性
地域によって異なりますが、
通夜返し
手土産
香典返し
といった、参列者へのお返し物を準備しておく必要があります。
新聞の『お悔やみ欄』掲載することで、想定していた人数よりも参列者が増える可能性があります。
その際、お返し物が足りなくなってしまう可能性がでてきます。
予備を多く準備するや、後日お返しとお礼状を送付するなど、対応策はありますが、デメリットの一つとも言えるでしょう。
全く同じ内容の『お葬式』なのに、
A社 ⇨ 80万円
B社 ⇨ 120万円
C社 ⇨ 200万円
と、葬儀社によって非常に大きな葬儀費用の金額差があります。
葬儀費用に不安・疑問がある方は、下記をクリック！！
⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓
お悔やみ欄に掲載しないことはマナー違反？
新聞を普段読まない人や家族葬を考えている人、メリット・デメリットを比較して、新聞の『お悔やみ欄』掲載に魅力を感じない人も多いことでしょう。
では昔から続く、新聞の『お悔やみ欄』掲載をしないという選択肢はあるのでしょうか？
また、葬儀マナー違反になったりはしないのでしょうか？
結論から言えば、『お悔やみ欄』の掲載はしなくても問題ありません。
昔は、掲載が当たり前でしたが、社会状況が変化し、近隣との付き合い方も変わりました。
また、家族葬が支流となり、葬儀が多様化した現在では、新聞掲載しないことも当たり前になりつつあります。
新聞掲載の目安としては、
家族葬 ⇒ 掲載なしか、事後報告
一般葬 ⇒ お悔やみ欄掲載
社葬 ⇒ 死亡広告
と考え、家族で相談してみるのも良いのでないでしょうか。
まとめ
今回は、新聞の『お悔やみ欄』の掲載方法やメリット・デメリットなどについて紹介しました。
近年、新聞を定期購読する人も減り、新聞の『お悔やみ欄』掲載自体も知らない人も増えました。
しかし、昔から人が亡くなると、新聞に訃報を掲載し、世間に広く知らせることが一般的でした。
葬儀が多様化している現在、新聞掲載が必ずという訳ではありませんので、故人の立場や家族の希望などを考え、『お悔やみ欄』掲載を選択してみて下さい。
葬儀に関するご相談は『橙縁社』へ
葬儀に関する知識は、分からない事が当たり前です。
しかし、分からないからこそ、後々トラブルの原因にもなってしまいます。
葬儀費用が高かった
イメージと違った
これが、葬儀の2大トラブルであり、クレームの大半だと言えます。
そんな葬儀トラブルを回避するためにも、葬儀の準備は事前に行うことが大切なのです。
いざという時困らないように、葬儀全般の疑問は
橙縁社（とうえんしゃ）
にお問合せ下さい。
一級葬祭ディレクターの専門スタッフが、24時間365日対応させて頂きます。
葬儀に不安がある方は、こちらをクリック
⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓⇓
全く同じ内容の『お葬式』なのに、
A社 ⇨ 80万円
B社 ⇨ 120万円
C社 ⇨ 200万円
と、葬儀社によって非常に大きな葬儀費用の金額差があります。
葬儀費用に不安・疑問がある方は、下記をクリック！！
Commentaires