2000年より、年々増加傾向にあるお葬式の形式。
それが『家族葬』です。
近年では、増々『家族葬』という言葉を、ネットや書籍、沢山のメディアで目にする機会が増えました。
確かに、『家族葬』に参列する機会が増え、『家族葬』を経験した人も増えたはずです。
しかし、地方部に行けば行くほど、『一般葬』が当たり前の地域も多く残ります。
では、全国的に見て『家族葬』は、どの程度の割合で行われているのでしょうか？
そこでこの記事では、実際『家族葬』が、どの程度の割合で行われているのかを紹介していきます。
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家族葬が行われている割合｜葬儀費用が安い家族葬は実際どのくらいの割合で行われているのか
『家族葬』は年々増加傾向にあり、現在の葬儀の支流とも言えるでしょう。
しかし、もしも自分が喪主の立場になった時、
『家族葬で本当にいいのかなぁ？』
と、世間体を気にして、不安になる方も多いのではないでしょうか？
そして疑問に感じた時、実際に『家族葬』が行われている割合を参考までに、知りたくなりますよね？
そこで、全国的にみた『家族葬』の割合を解説します。
全国的にみる家族葬の割合
2017年に公正取引委員会が発表した、
『葬儀の取引に関する実態調査報告書』
を元に解説します。
一般葬 ⇨ 63.0％
家族葬 ⇨ 28.4％
直葬 ⇨ 5.5％
一日葬 ⇨ 2.8％
社葬 ⇨ 0.8％
全国的に見ると、上記の割合となっています。
＊参考資料
全く同じ内容の『お葬式』なのに、
A社 ⇨ 80万円
B社 ⇨ 120万円
C社 ⇨ 200万円
と、葬儀社によって非常に大きな葬儀費用の金額差があります。
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首都圏別に見る家族葬の割合
先程の全国平均の割合とは別に、首都圏に限定したデータも解説します。
首都圏に限定すると、
約50％超え
と、『家族葬』の割合が半分以上を占めている結果となっています。
データから見る家族葬の割合
データからも見えるように、首都圏になればなるほど、『家族葬』の割合が高いことが分かります。
首都圏 ⇨ 50％以上
全国平均 ⇨ 28.4％
つまり、全国的に見ると、
3～4件に1件
は、『家族葬』だということが分かり、首都圏だけに絞れば、
2件に1件
も『家族葬』が行われているのです。
年々増加傾向にある家族葬
2017年のデータを元に解説しましたが、『家族葬』の割合は理解して頂けましたか？
ちなみに『家族葬』の増加傾向は、
2010年以降
継続的に増加傾向で推移しています。
そのため、現場で体感している数値で考えてみても、
全国平均40％超え
は、現在していると推測できます。
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新型コロナウイルスの影響で家族葬が増加
2020年から2022年、猛威を振るっている新型コロナウイルス。
3密を避け、人が集まる場所には立ち入らない。
新しい生活様式が、徐々に確立されていきました。
それは、葬儀の世界でも一緒です。
葬儀に人を呼ばない
葬儀に参列しない
これにより、より近親者のみで行う『家族葬』が急激に増えました。
大きな会場
大勢の参列者
もはや、昔のお葬式のスタンダードは、現在の価値観に合わないものとなるのでしょう。
まとめ
今回は、実際『家族葬』が、どの程度の割合で行われているのかを紹介しました。
自分が喪主の立場になった時、『家族葬』で大丈夫なのか悩む方もいるでしょう。
しかし、もはや『家族葬』は、お葬式のスタンダードです。
世間体を含め、何も気にする必要はありません。
全国的に見れば、約3件に1件は『家族葬』です。
さらに、首都圏に限定すれば、半分以上のお葬式は『家族葬』なんです。
まずは、故人との最後の時間を大切にして、思いのこもった送り出しができれば、全てのお葬式は成功だといえます。
ただし、葬儀が終わった後に、
イメージと違った
葬儀費用が高額だった
ということが無いように、葬儀の内容の違いについて知っておきましょう。
もしも、
葬儀費用
葬儀の形式
など、葬儀のことで分からないことがあれば、『橙縁社（とうえんしゃ）』に気軽にご相談下さい。
葬儀に関するご相談は『橙縁社』へ
葬儀に関する知識は、分からない事が当たり前です。
しかし、分からないからこそ、後々トラブルの原因にもなってしまいます。
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これが、葬儀の2大トラブルであり、クレームの大半だと言えます。
そんな葬儀トラブルを回避するためにも、葬儀の準備は事前に行うことが大切なのです。
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